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<<   作成日時 : 2015/09/08 15:36   >>

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内海 聡
マネーの呪縛

彼らが編み出したシステムを語るときにお金の問題、つまり「マネーシステム」と「マネーの呪縛」については外すことができない。現在カネは金や貨幣であることを超えて、紙幣となり、最近は電子マネーとしてさらに正体がつかめないものになっている。いわゆる融資や電子マネーは信用をもとに設定されるものだが、もともと存在しないところから生み出されているともいえるので、いくらでも彼らの好きなように操ることができる。これが現在、経済問題の主たる要因となっている。

悪の経済学者で嘘つき筆頭といえばいうまでもなく竹中平蔵だが、別に彼に限ったことではなく全体として経済論や経済学者は嘘に凝り固まっているのだ。それは西洋医学者の構図と同じであり、彼らはFRBや日銀の根本的問題や国際金融資本の根本的問題は決して語らないからだ。システムの根本から語ることができない限り、専門家などと名乗ることは許されないことである。

日本の大財閥である三菱(創業者が岩崎弥太郎)はロックフェラ−一族の資金援助を受け、軍需産業として日本支配の一翼を担った。同じく三井財閥はロスチャイルド一族の資金援助を受け台頭、三井銀行為替部を日本銀行として通貨発行権を手に入れ、日本の経済を牛耳る財閥となった。初代の大蔵大臣である松方正義はロスチャイルドシオニストであるレオン・セ−の弟子であり、いまだに日本銀行の株式保有は政府が55%といわれている。

いわゆる中央銀行制度がない国といえば世界中には6カ国のみである。イラン、スーダン、キューバ、リビア、ハンガリ−、アイスランド。カダフィは中央銀行制度を廃止しアフリカ中央銀行を作ろうとして戦争を起こされた。現在BRICSはこれに対抗しようとしているようだが、これさえも出来レースである可能性はある。国際社会ではもっとも悪魔的であるイスラエル、アメリカ、イギリス、フランスなどの欧米国家によって、平和的な国家や自立を目指す国家が「テロ支援国家」などといわれてきた。

このような金融資本たちは自らが儲けるために、借金を作り好景気を演出して、その後落として自分たちはその利をせしめるというのが常套手段だ。このような構図自体は借金と金貸しシステムから起こったことが始まりで、本来ならば政府は借金などする必要はない。そして人民も借金する必要も利子も払う必要がないのだ。まさに発展途上国は無理やり貸し付けられた借金により、奴隷のさらに下の奴隷に落とされているのが現状だ。これらはずっと昔から計画的に行われており、黒人の奴隷化などと非常に密接に関係しているといえよう。

この国の経済を根底から立て直す唯一無二の方策とは、日銀を解体破壊しこれまでの業をすべて背負わせるということである。そしてもう一つは三菱や三井に代表される銀行グループを根こそぎ破壊し、人々の借金もすべてチャラにしてしまうということである。さらにいえばハンガリーやアイスランドを見習い、世界中の中央銀行を根こそぎ排除してしまうことである。そして紙幣や貨幣は日本国が国として当たり前に管理していくシステムを構築することが重要であろう。

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